キーボード関連パーツの個人輸入時にかかる税金や諸費用について解説

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キーボード界隈の文化に関しては海外がメインとなっている場合がほとんどで、日本にあるキーボード関連パーツ（特にキーキャップやキーボード本体）の多くは中国やアメリカ製のものが多いです。

最近では物流やECショップが発達したことや、ブラウザの翻訳機能が進歩したことで、日本にいながらにして海外製品を気軽に買えるようになりました。

おそらくは、キーボード界隈のみなさんであれば海外通販に抵抗がある方は少ないのではないでしょうか。

ただし、購入の際に気をつけたいのが「個人輸入にまつわる税金」や「輸送業者手数料」のことです。

Kawamura

税金や輸送業者手数料については、ちゃんと計算しないと可視化できません。
うっかりかなりの額になったーなんてこともあるでしょう。

本記事では、キーボード関連製品の個人輸入時にかかる税金や輸送業者手数料について概要を解説していきます。

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この記事の著者

Greenkeys編集長/WEBライター

河村亮介（カワムラリョウスケ）

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キーボード関連商品を個人輸入した時にかかる手数料は2種類

キーボード関連の商品を個人輸入する場合、下記の料金が発生します。

その場でわかるもの

商品代金
送料

その場ではわからないもの

輸入にかかる税金
- 輸入関税ー1
- 輸入消費税ー2
輸入代行会社への手数料ー3

そう、輸入には購入時にはわからない「関税」と「輸入消費税」が発生する可能性があります。

加えて、輸入時に配送してくれる運送会社によっては、輸入手続代行手数料が発生します。

1. 関税（輸入関税）｜キーボード関連商品の場合はほぼゼロ

キーボード本体やスイッチ、キーキャップ、プレートといった電気・機械部品は、ほとんど関税がかかりません。

輸入関税に関しては、税関申告される商品のコード（HSコード）に則り税率が決まる仕組みです。

HSコードを調べる▷▷

キーボード関連の商品のHSコードは「HSコード8471.60/8471.30」に該当します。

ポイント：「最恵国待遇（MFN）」というルールで、多くの国から輸入しても 0％
中国、アメリカ、ドイツ、台湾…国を問わず同じ。

まれに「金属製の装飾パーツ」が別の分類になると、わずかな税率が適用される場合もありますが、個人輸入レベルではほとんど心配いりません。

2. 輸入消費税｜国内の消費税と同じ10％がかかる

輸入商品に関しては、日本国内で買い物するときと同じく、消費税10％がかかります。

課税対象金額は「課税価格＋関税額」です。

キーボード関連商品に関しては関税がゼロなので、実質的に「課税価格」にのみ税金が発生すると捉えても良いでしょう。

ただし、輸入消費税については、免税ラインが存在し、課税対象金額が一定以下であれば、課税されません。

“免税ライン”について

「少額輸入なら消費税もかからない」というのは事実です。

ただし、税関で見るのは「商品の代金だけ」ではありません。

➡️ 課税価格＝FOB価格＋運賃＋保険料などの合計

この合計が 10,000円以下 であれば、消費税10％もまるごと免除となります。

とはいえ、「インボイスに書かれた運賃や保険料を全部集めるのは大変…」という声も多いはず。

そこで税関は、個人輸入の手続きを簡単にするために “60％ルール” というものを設けています。

「小売価格（日本円） × 0.6」を課税価格のおおよその目安とする

60％にしておけば、実際の仕入れ値＋運賃＋保険料のおよそ半分から七割程度がカバーできる
事業者のマージンや海外内のコストをざっくり想定できる

課税価格＝ FOB価格＋運賃＋保険料

FOB価格（Free On Board）

売り手が商品を指定港の船に積み込むまでにかかった費用
商品代金＋港までの陸送費＋梱包費などを含む

運賃（Freight）

船舶・航空機・宅配便などで「本船搭載後」から「日本到着まで」にかかる輸送費用
海上／航空／国際宅配それぞれの料金

保険料（Insurance）

輸送中の紛失・破損リスクに備えた貨物保険の費用
（FOB価格＋運賃）に掛ける料率（例：0.3～1％）で算出

具体的に数字で確認

海外での小売価格（円）	課税価格の目安（×0.6）	結果	かかる税金
8,000円	4,800円	免税ライン	関税：0円／消費税：0円
16,000円	9,600円	免税ライン	関税：0円／消費税：0円
20,000円	12,000円	課税対象	関税：0円／消費税：1,200円

16,666円以下 の小売価格であれば「×0.6＝10,000円以下」となり、ほぼ確実に免税。
20,000円なら「×0.6＝12,000円」で消費税1,200円がかかるイメージです。

免税ラインの確認｜購入前の“4つのチェックポイント”

端的に言えば「送料を含めた購入金額が日本円で16,666円以下であれば輸入消費税はかからない」ということです。

小売価格の確認
海外サイトの表示価格（USD／EUR／KRWなど）を日本円に換算しておく
免税ラインの計算
換算後の日本円に 0.6 を掛けて、その結果が 10,000円以下かチェック
送料・保険料の考慮
EMSや船便など、発送方法で運賃が変動する。送料込みで16,700円以内におさめると安心
まとめ買いの落とし穴回避
複数アイテムを同じ配送で送ると、合計金額に対して課税価格が計算される。まとめ買いするときは合計で再チェック

配送事業者手数料について

これら税金に加えて、「輸送業者に払う手数料」が必要です。

この手数料計算方法はほとんどの　場合下記の計算式で計算されます。

貨物価格 × ○％＋定額

この「貨物価格」とは、「運ぶ商品の価値＝商品代金」です。

有名国際輸送会社の手数料計算は下記のようになっています。

例：1万円の商品を購入した場合の手数料

スクロールできます

輸送業者	計算式	貨物価格10,000円の場合
FedEx	貨物価格 × 12％＋ ¥800	10,000×0.12 ＋ 800 ＝ ¥2,000
DHL	貨物価格 × 10％＋ ¥1,000	10,000×0.10 ＋ 1,000 ＝ ¥2,000
OCS	貨物価格 × 15％＋ ¥600	10,000×0.15 ＋ 600 ＝ ¥2,100
SF Express	貨物価格 × 8％＋ ¥500	10,000×0.08 ＋ 500 ＝ ¥1,300

中国からの配送ではSF Expressが圧倒的に安いです。しかし、商品代金によってはこの配送方法が選択できないケースがあります。

Kawamura

なんとなくの肌感ですが、一度に購入する金額が10万円以上だと使えませんでした。

輸送業者に手数料を支払う理由

「なんで運ぶための運賃を払っているのに、追加で手数料を請求されるの？」と疑問に思うことでしょう。

それにはこれらの理由があります。

輸送業者に手数料を支払う理由は主に以下のとおりです。

通関手続きの代行費用
- 輸入品を税関に申告し、関税・消費税の計算や書類作成を行うのは専門的な業務で個人ではちょっと難しい
- DHL や FedEx といった業者は、この通関手続きを代行してくれるため、そのサービス料として手数料が発生します。
書類作成・管理コスト
- インボイス（商業送り状）やパッキングリスト、輸入許可申請書など、多数の書類を準備・チェックする工数が必要です。
- 書類の不備で輸送が滞るリスクを減らすため、専門スタッフによる確認・管理に対しても費用がかかります。
リスク・保証サービス
- 航空便・海上便いずれも輸送中に紛失やダメージが発生する可能性があります。
- 輸送業者は荷物の追跡システムや保険加入（任意／必須）の手続きを含め、リスク管理を行うため、その対価として手数料を請求します。
迅速・確実な配送ネットワーク
- 世界中の拠点を結ぶネットワークを維持・運営するコスト（倉庫維持費、人件費、ITシステムなど）が、手数料に含まれています。
- 安定した配送品質を確保するためのインフラ整備・運営費用とも言えます。
付加サービスの提供
- ドア・ツー・ドア配送、スケジュール便の手配、追跡通知、時間指定配達など、基本運賃とは別の付加価値サービスには別途手数料が設定されています。